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「(旧タイトル:サーチライト)AIなどの最先端技術と人間の幸せが両立する社会を実現(目指す)するための提言」

『もったいない!フードロス問題』

もったいない!フードロス問題

 

【フードロスの現状】
フードロスとは、本来食べられるのに捨てられてしまっている食料のことです

いま世界中で栄養不良の人が、約8億1500万人いると言われています。
これは世界の9人に1人が栄養不良という計算になります。

そして世界で作られた食料のうち、およそ1/3に当たる約13億トンの食糧が食べられずに捨てられてしまっているのが現状です。

日本においての食品ロスは、事業系の食品ロスが約357万トン、家庭系の食品ロスが約289万トンと、合計で約646万トンのロスとなっています。

これは食べ物が粗末に扱われ食べられる前に捨てられてしまう食物が増加していることになります。

 

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【外食産業のフードロス】
フードロス問題を解決するために乗り出しているお店があります。
「TABETE」という携帯アプリがあります。
「TABETE」は、簡単にいうとお店とお客さんを繋いでくれるマッチングアプリです
お店側としては余ってしまった商品(食べ物)を出品して、お客さんはそれをアプリ上で購入してお店に取りに来るシステムになります。

「TABETE」で購入すると通常価格1200円の商品が、なんと半額の600円となります。
お客さんは安くお店の商品を購入出来て、お店側も廃棄するはずの商品を半額とはなりますがお客さんに提供することで、売り上げに繋がります。

 


【TABETEのシステム】
『EAT ME! TABETE すべての「食べて」を食べ手につなぐ』
「TABETE」を運営しているのは、コークッキングCOOです。

TABETEのシステムは、まずお店側が売れ残りそうな食べ物をアプリにアップロードします。
アプリの商品を見た消費者(お客さん)は好きな商品を選択し、アプリ内で代金を決済、あとは商品をお店に直接受け取りに行くだけです。

お店側は売れ残り(フードロス)を無くし、消費者は格安で商品を購入できる。
両者にとってメリットとなります。

現在このアプリを利用しているのは、若い女性が多いようですが、今後は男性や高齢者が利用できると良いと思います。

ただ、高齢者の場合は、直接お店に取りに行くということが問題なので、ここを解決することが出来れば、単なるお店の売れ残り対策ではなくフードロスをなくし、高齢者の生活を支援するという社会貢献になっていくはずです。

そのためには単にお店と消費者だけのやり取りでなく、違った業者がこのフードロス問題に参加する必要があります。

 


【ドタキャン】
お店のフードロスで大きな問題が起きているのが、“ドタキャン”です。
お店側からすれば、事前に食品を用意し下ごしらえをします。
それなのに直前になってドタキャンすると、お店にしてみれば大きな損失になります。
なかにはドタキャンの連絡がないケースもあるようです。

現代はアプリなどで簡単にお店の予約などが出来ますが、簡単に予約が出来るからと言って安易にキャンセルするとか、キャンセルの連絡をしないとかはいけないですよね。

 


【個人的な意見】
日本人は「もったいない」という古くからある日本人特有の習慣をもう一度思い出すべきではないかと思います。
そもそも「もったいない」という発想自体が日本以外の国ではほとんど見られないのです。
「もったいない」という概念は日本人が誇るべき伝統であり、習慣なのです。

未来に置いて不安視されているのが、食料危機です。
それは世界の人口が増えすぎて起こる場合もあるし、氷河期の到来によって食料危機が起こるかもしれません。
一番いけないのは、いま生きている自分たちが良ければいいじゃないかという考えだと思います。
子供や孫の世代、もっと先の子孫の食料事情に責任を持って社会を作り上げることが現代に生きる私たちにとって大切なことだはないかと思います。

世界では栄養失調で20歳まで死んでしまう子供たちが恐ろしいほど存在します。
こうした食品ロスの問題を単なるビジネスとして捉えるだけでなく、日本だけで捉えるだけでなく、世界を見渡し、食料不足に悩む国への支援につながるような取り組みをしていくことが大切だと思います。

わたしとしては、学校も行けずに毎日ゴミ拾いをしてほんのわずかな食料を手に入れている貧しいアジアの子供たちの元へ、日本で捨てられるはずの食品が届けられたらいいなと思っています。
そのためには加工、保存などの新しい技術や発展も必要かもしれません。
しかし、食品を捨てずに必要としている人の元へ届けられる世の中が実現できたら、それがまさしく「もったいない」の理念が実現したということです。

「もったいない」という文化を世界中に広め、「もったいない」をビジネスとして広めるのは日本人の使命ではないかと考えます。

 

お読みいただきありがとうございました。